マラソンあれこれ

東京オリンピックのマラソン競技の札幌開催が急転直下決定しました。関係者の皆様は大変でしょうが、北海道民にとっては少しばかりグッドニュース。我々観光業界にとっても、来年の夏は国内外の観光客が首都圏に流れるものと悲観していたものが、少しは道内に還流することが期待できるようになりました。また、本番の約１ヶ月前に行われる函館マラソンには、ハーフの部に調整として国内外のオリンピック出場予定選手が参戦するかもしれません。そうなれば、知名度上昇中の当マラソンの注目度が一段と高まることは間違いありません。・・・願望ですが。ちなみに、函館マラソンのコースはフル・ハーフともに国際陸連公認コースです。

市民マラソンランナーの立場からは、この決断は大正解だと思います。真夏の早朝、皇居外周をジョギングしたことがありますが、携帯していた５００ｍｌのペットボトルの水は最初の１周（５ｋｍ）で底をつき、あと１周は何とかなると思っていたものが、半周いかないうちにヤバい状態に。大袈裟に言えば生命の危機を感じながら、コースを外れて自販機にたどり着き、追加の５００ｍｌを一気飲み。さらに一本購入して、フラフラになりながらホテルに帰ったのを記憶しています。暑さもそうですが真夏の東京は湿度が半端ありません。ＭＧＣが台無しだとか、暑さ対策のやり直しが必要とか言ってるコメンテーターがいましたが、ＭＧＣの環境と札幌の真夏は同じくらい、真夏の札幌も十分な暑さ対策が必要です。逆にＭＧＣが行われた環境と、真夏の東京は全く別物で、ＭＧＣ上位入賞者が必ずしも適しているかどうかは分かりません。

さて、市民マラソンランナーの私はこの週末、マラソンには最適の気候の北海道を抜け出して四国は高知県で行われる四万十川ウルトラマラソンに参戦してきます。ウルトラと言ってもメインの１００ｋｍではなく、初心者コースの６０ｋｍ。ウルトラ挑戦は２度目ですが、前回はアップダウンのきつい富士五湖コースを５１ｋｍでリタイヤ。今回は平坦コースで、マラソンのトレーニングがてらの前回とは異なり、ここを目標としているのでしっかりと完走したいと思っています。そして、いつかは１００ｋｍと、自分の限界に挑戦してみたいと思う次第です。

走り始めて１４年。年齢とともに目指すはタイムより距離に変わりつつあります。結果は如何に？

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函館市宿泊税導入に関するパブリックコメント

本日、函館市より観光振興財源に関する宿泊事業者との意見交換会という名目で案内が送られてきました。残念ながら私は両日とも既に予定が入っており出席できません。今のままでは他都市の事例を模倣して、出来レースで宿泊税導入に至ってしまいそうな勢いなので、パブリックコメントを提出することにしました。私の意見が抹殺されないよう、提出した原文のまま公表致します。

このたびの函館市による宿泊税導入の検討は、あまりにも唐突な感じで正直途惑っている。宿泊税に関しては、北海道も先に検討に入っており、こちらは事前に、宿泊税を導入する場合の問題点や、導入後の施策について、個々の施設に対しヒアリングがあったが、函館市の場合はまず増税ありきの感が否めない。

宿泊業者にとって最も懸念していることは、支払うのは受益者（宿泊客）ではなく、結局は事業者になるということである。北海道新幹線開業年度をピークに観光客の入込は漸減傾向にあり、増して今年度は開業効果が薄れ、インバウンドを始め宿泊客の減少が加速している。加えて周知の通り、函館市内では複数の大型宿泊施設が建設中で、極端な供給数の増加が低価格競争に繋がることが目に見えている。その中での課税は、結局施設の利益を圧迫することになる。消費増税間もない段階での更なる課税は、特に地元資本の中小事業者にとって死活問題である。何の配慮も無いのなら断固反対の立場を取らざるを得ない。

また、前述した通り北海道も宿泊税導入を検討しており、両者調整の無いまま函館市が先行して宿泊税を徴収した場合、将来的に市と道の二重課税になり兼ねない。事業者にとって更なる増税のリスクを残した段階での拙速な決定だけは何としても避けてもらいたい。

宿泊税は近年、京都や大阪、金沢など大都市や観光都市での課税が増えてきているが、増税分を修旅や合宿への助成や違法民泊対策、トイレの増設や清掃回数増加など、より具体的に宿泊増加や観光環境対策に繋がる施策を示した上で実施している。一方、函館市の場合は何ら具体的な使途を示さないままで、新聞報道等からは増税分が観光対策以外に使用される疑念を抱かざるを得ない。

宿泊税の導入を検討するのであれば、以上に対する明確な答えを提示した上で、時期を急がず、より慎重にその可否を判断してもらいたい。

さて、私の意見は反映されることになるのでしょうか？

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インバウンド激減！？

北海道新幹線開業から４年目を迎えた今年度、観光客の入込みに明らかな変調が見られることは以前も記しました。もちろん、昨年度に比べ大型のホテルが２棟営業を開始していることや、合法違法を含め民泊やドミトリーなどの簡易宿所登録をしている施設が増加していることもありますが、こと宿泊に関してはその絶対数が減っていることは間違いないと思われます。そしてその根拠というのが、インバウンド、外国人観光客の宿泊が目に見えて減っていることです。

上のグラフは、上半期（４～９月）に当ホテルに宿泊した外国人の比率を年度ごとに比較したものです。これは当ホテルに限ったことでも函館に限ったことでもありませんが、国策もあって５年程前から急激に外国人観光客が増加してきました。これがここ数年、北海道新幹線開業とともに函館の観光業界を支えてきた２大要因でもあります。当ホテルでは新幹線開業年度に上期ではその比率が２５％を超え、通年では４割に迫りました。その後上期では頭打ちに見えますが、これは新幹線開業で高稼働の中、国内客も増加したためで通期では増加基調が続いていました。

それが今年度になって激減と言える落ち込み。実数ベースではこの上期、対前年で４割以上の減少となっています。この９月も、昨年は胆振東部地震の影響から宿泊客が落込んだせいで、全体では前年と比べ３０％以上宿泊客数を伸ばしていますが、外国人観光客に限ると逆に７割減という”異常事態”です。

よく、韓国との関係悪化から韓国人観光客が落ち込んでいるのではないかと聞かれますが、元々函館は韓国人観光客の比率が小さく、こちらはほとんど影響がありません。調べてみると、最も落ち込んでいるのは当地にとって”大票田”だった台湾や中国、香港といった中華系の観光客の落ち込みが際立っています。エバー航空のストライキも一つの要因でしょうが、ストの前後も傾向が続いているため、それが主因ではなさそうです。１０月、例年国慶節で中華系観光客を期待できる期間も、今年は皆無に近い状態ではっきりとした要因がつかめないのが現状です。

一時的なことなら良いのですが、函館の観光業界を支えてきた、いや依存してきた外国人観光客が頭打ち、そして減少に転ずるとなると、より依存度が高いオフシーズン、そしてその増加を見越して一気に宿泊施設が増加する来年以降、ここ数年とは状況が一変することも覚悟しなければなりません。

元々、インバウンドというのは何かが起きれば激減するのを何度も経験してきました。特別な悪材料が無くても、むしろここ数年、函館がそして北海道が中華圏の人達にとってブームとなっていたのかもしれません。特定の国の観光客が突然増えたり減ったりするのは良く聞くことです。道内の同業に聞くと、インバウンドの団体客に依存していた施設ほど今年の落ち込みが大きいとのことです。

日本を訪れる外国人に変調が無ければ対策はとれると思うので、各機関が発表するインバウンド関連の数字を注視していきたいと思います。

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令和の函館観光動向

冷夏の様相を呈していた当地も、ようやく夏らしい気温になってきました。長期予報も、特に北日本はこの先平年よりも暑くなる確率が高いとのこと。そんなこんなで世の中夏休み。このところ多忙ぎみで２週間ぶりのブログ更新となります。

さて、間もなく新聞などで取り上げられることになると思いますが、昨今の函館観光は明らかに下降線を辿っています。エバー航空のストの影響は以前にも記しましたが、おそらく、それとは関係ないレベルでインバウンドを中心に観光客の落ち込みが目立っています。新幹線開業から４年目を迎え、いわゆる開業効果が剥落していることに加え、当地インバウンドの最右翼である台湾人観光客の向かう先が、当地のみならず北海道以外へ向かっているのではないかというのが我々業界の憶測です。

また、昨年同時期に比べ、駅前地区に大型ホテルが２軒増えている他、ゲストハウス等簡易宿所が増加しているのも、個々の施設に影響を及ぼしているのは間違いありません。特別な悪材料が無い中、前年同月比で宿泊客数が大きく落ち込むのは、当ホテルにとって実に久しぶりのことです。さすがに、トップシーズンである夏場は前年並みくらいに戻るのではと楽観視していましたが、それも怪しくなってきました。

もっとも、これはいつか来るであろうことが現実となっただけ。北海道新幹線開業後の過去３年間が異常値だったのだと改めて思いなおしています。むしろ、今年のこの数字がこれからの基準値。問題は、過去３年より大きく落ちた水準で、市内宿泊施設が今後大幅に増加することです（写真はホテル建設ラッシュの函館駅周辺）。

落ちたと言っても、今年の水準で経営が困難になる施設はほとんど無いでしょう。厳しいのは来年からの３年間とみています。宿泊客の減少に供給増、そのような時に限って何らかの悪材料が出るものです。約１０年前、リーマンショック後のようなことが起きることを想定しなくてはなりません。おそらく、過去に繰り返された淘汰の波がまたやってくるでしょう。自らの施設がそうならないよう、体力のあるうちに手を打たねばなりません。

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エバー航空ストライキ

新聞等でそれほど大きく報道されておりませんが、台湾の航空会社エバー航空で一部客室乗務員によるストライキが行われており、その影響が当地観光業界にも広がりつつあります。

エバー航空は函館と台北の間を定期便が毎日運航しており、台湾は函館のインバウンドの最大のシェアを擁しています。数日前から当ホテルにもストライキの影響で旅行ができなくなり、宿泊予約をキャンセルしなければならないかもしれないという英文のメールが増え始めました。当ホテルに宿泊する台湾人観光客はすべて個人客で、LCCであるタイガーエアを利用する方が多いと思われるため、今のところ影響は軽微ですが、団体客を受け入れている施設は少なからぬ影響が出ているものと思われます。

新年度に入り、台湾からの観光客が激減しており、このたびのストライキの報と合わせ函館最大のインバウンド先、台湾情勢が気になるところです。このところ、昨年度の観光入込数の確定値が報じられ、一見当地観光動向は好調のように受け止められがちですが、現場は明らかな変調を感じています。

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インバウンド転機？

１０連休のGWで、観光施設は大賑わいでさぞ良かったであろうと思われがちですが、実はそんなことはありません。特に函館の宿泊施設。桜開花と重なる当地は、１０連休でなくても例年期間中はほぼ満室。例年以上に観光客が押し寄せたとしても、期間中だけ増室することなどできません。なので、１０連休といっても前年比で多少良い程度。ほぼ前年並みといっても過言ではありません。

一方、その前後はというと、昨年のようにイベントやコンベンションが無かったことや、GWに旅行が集中しすぎたせいかむしろ軟調。いや、軟調という言葉でわ補えないほど厳しい感じで、北海道新幹線開業以降、地震影響があった一時期を除いて最大の落ち込み。明らかな変調を感じています。１０連休の恩恵どころか、４、５月合わせると対前年大幅減。特に５月は対前年で３割近い入込減となりました。

施設によって変動幅は異なるとは思いますが、これは当ホテルに限らず市内宿泊施設同様の傾向があるようです。若松埠頭が整備されたことで、今年は例年以上にクルーズ船が入港しており、観光施設は悪くないと聞きますが、クルーズ船の観光客は宿泊しません。この変化を感じているのは、今のところ我々の業界だけかもしれません。

気になるのは年度が変わって外国人の予約が大きく落ち込んでいることです。５月、インバウンドに限ると前年比で４割以上のマイナスとなりました。極端に大きいので詳細を調べてみると、少し驚く結果でした。国別でみると、全体的に減少傾向はあるものの、今月激減していたのは台湾からの観光客で実に８割減。台湾は週に１０往復の直行便が飛んでいる函館最大のシェアを誇るインバウンドです。

ちなみに当ホテルは小規模施設で団体客を受け入れていません。従って当ホテルに宿泊する外国人はすべてFITと呼んでいる個人で動く外国人。函館のシェアとは異なり、当ホテルで最も多く泊まる国はタイで、これに中国、台湾が続きます。タイの宿泊客は極端に落ちていませんが、台湾と台湾ほどではないものの中国からの宿泊客の落ち込みも目立っています。

これは当ホテルだけのことなのか、市内全体なのか、道内規模でおこっているのか、あるいは日本へのインバウンドの変調なのか、今のところはわかりません。ただ、昨今の米中貿易摩擦に端を発した世界的な景気動向や円高に動いている為替などから、インバウンドのトレンドに転機が訪れたとしても不思議ではありません。

国内ではあまりニュースになりませんが、韓国では対日、対中国との関係悪化からインバウンドが増加基調から一転、大幅に減少し観光業界は悲鳴上げているようですし、台湾も中国からの観光客流入が反転し、新設されたホテルが売りに出され、それを中国資本が購入するという皮肉な現象が起きているとも聞きます。国策だからインバウンドは増え続けるという妄想は、バブル期の土地神話と同じようなものかもしれません。確実に言えるのは、今のホテル建設ラッシュはバブルに近いということ。そして、ホテルが完成する前に、インバウンドに転機が訪れたら・・・。それでもこの生業で食べていかなくてはならないのですが。

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宿泊税

函館市は現在、宿泊税の導入を検討しています。宿泊税とは地方税の一種で、その自治体にある宿泊施設に泊まった人から主に定額で徴収するもので、２００２年に東京都で導入された後、外国人観光客が増加した近年、大阪や京都といった大都市で導入されました。また、今年４月からは観光都市金沢市でも課税が始まり、外国人観光客が多い倶知安町での導入も決定しています。

宿泊税は住民の腹を痛めず、課税対象となるのは宿泊施設のみなので、それ以外の観光施設からは歓迎されやすい観光目的税です。住民からは支持されやすい一方、安易な課税が様々な問題を生じさせていることを知る人はまだ少数派です。もちろん我々宿泊業界にとっては大問題で、突如降って沸いたような市の方針に少なからぬハレーションが生じています。昨日、このことについて市の関係者と話し合いの場を持ちました。

宿泊税を検討しているのは函館市だけではありません。昨年来、北海道でも導入の検討がなされています。市と道は別々の自治体でもあるので、両方が宿泊税を導入すると二重課税になります。ただでも自治体間で観光客の誘致競争が激化しているなか、税負担の増加は競争力の低下に繋がり、観光客の減少を招きかねません。

また、宿泊税は不公平税制だという批判もあります。東京とでは民泊は課税の対象となっていません。民泊の増加した昨今、東京都以外は課税対象としているようですが、違法民泊は野放し状態です。民泊は都道府県の管轄であり、市が市内の民泊を把握とは到底考えられません。また、徴収のしやすさから、多くの自治体では１泊１名あたり２００円などの定額制としているようですが、この課税方法では低価格帯ほど税率が高くなってしまいます。１泊５０００円に対する２００円は実に４％。１０月に増税される消費税率の２倍にもなります。

あなたたちが支払うのではなく、払うのは外から来る人達だと言われて、渋々承諾した自治体の一部同業者達は、今、厳しい現実に直面しています。観光客が多い地域ほど宿泊施設が乱立しており、価格競争が勃発、宿泊単価を下げざるを得ず、結局増税分丸々減収、すなわち宿泊税を宿泊施設が負担することになっています。

更に、このたび違和感を覚えたのは、その使途が示される以前に、宿泊税という課税が強調されたことです。宿泊税はあくまで目的税。宿泊、観光業界のために資する新規事業に使われるべきですが、新聞報道等から察すると既存の観光施策に増収分をあて、浮いた分を他の施策に回すのではのではないかと疑いたくもなります。今の函館観光には何が足りない。それをするためにはこれくらい必要だ。だからこの程度の宿泊税を設け、それに充当するというのが本筋だと思うのですが。

何度も記していますが、函館は今、異常ともいえるホテル建設ラッシュです。新幹線開業から３年が経過した現在、これ以上大幅に観光客が増加する要素は見当たりません。何もなくとも競争が激化し、宿泊単価は低下する方向に向かうでしょう。それどころか新年度以降、宿泊入込に明らかな変調が見られます。１０連休のGWを除くと、その前後は明らかに前年を下回り、おそらく４，５月トータルでも前年割れとなりそうです。気になるのは、支えていた外国人宿泊客も減少に転じているところです。一部、観光施設は４月も好調と聞きますが、これは大幅に伸びたクルーズ客船によるもの。クルーズ船の観光客は宿泊せず、すなわち宿泊税も課税されません。

さらには１０月の消費税増税。このタイミングでの宿泊税導入はあまりにも厳しすぎます。米中の貿易戦争激化から、株も為替も反転の様相。国内外の景気も曲がり角を迎えているような気がします。それどころか、リーマン前以上に借入依存の世界経済、”リーマン級”がやってきたら・・・、当然、宿泊税どころか消費税増税も消えて無くなるのでしょうが。

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函館市内満開中

４月２４日に開花した函館のソメイヨシノは、現在、満開見頃を迎えています。今年は１０連休となったGWと見頃の時期がピタリ重なり、大勢の市民や観光客が、五稜郭公園をはじめ市内桜の名所を訪れています。写真は昨日、この時期恒例、花見JOGをした際に写したものです。

当初、天気予報では、令和初日の明日は雨の予報だったのですが、良い方に外れて雨が降るのは今夜から明日朝にかけて。GW期間中は比較的恵まれ天候となるようで、今後の気温も平年並みか高め。桜のピークは今日明日かもしれませんが、天候が安定しているため、GWの終わりまで桜を楽しむことができそうです。

明日夜、私も仲間内と五稜郭公園で酒とジンギスカンと桜を楽しみます。

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桜開花

本日、函館市内五稜郭公園内にあるソメイヨシノの標準木で、数輪の開花が確認され桜開花宣言がなされました。平年より６日、昨年より１日、民間気象会社の予想より２～４日早い開花となりました。

首都圏などとは異なり、北国では開花からわずか２～３日で満開を迎えます。正にGW入りと同時に函館では桜の見ごろとなりそうです。天気予報では、明後日以降は平年より低めの気温となるとのことですが、桜にとっては満開の期間が長くなるともいえます。１０連休のGW期間中、函館を訪れる方にとっては良い知らせかもしれません。

函館での花見、特に夜桜見物は寒くなることも多いので、一枚多めの上着をご用意下さい。

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観光公害

昔からあったのか、最近できた造語なのかはわかりませんが、「観光公害」という言葉をよく耳にするようになりました。代表的なのが京都で、近年、外国人観光客が急増したことにより、観光スポットのオーバーキャパシティや文化の違いによるマナーの問題はもとより、路線バスが観光客に占領されたり、ホテル乱立や民泊の増加で賃貸物件が高騰するなど、市民生活に悪影響を及ぼしているというものです。

さて、ホテル建設ラッシュの函館。「こんなに出来て大丈夫なの？」と心配する声はあるものの、我々同業以外の観光業界はむしろ歓迎ムードです。それはそうでしょう。ホテルは競争過多になろうと、少なくとも繁忙期はより多くの観光客がやってくるはずだからです。我々同業も、宿泊キャパが現在より２～３割増えても、繁忙期についてはそれほど心配していません。年１００日にも満たないとは思いますが。

しかし、現在でもGWや夏休みなどのトップシーズンは、どこの観光施設も混み合い、時折苦情を受けることもあります。函館観光の最高峰、夜景を一望できる函館山山頂展望台は繁忙期は常に大混雑。また時期によっては日本人を探すのに苦労するほど異国語が飛び交っています。繁忙期にこれ以上人が増えると、ロープウェイに乗るにも今以上の長蛇の列が予想されます。折角の世界に誇る夜景も「辟易とした」と思われることが今以上に多くなるかもしれません。

これは飲食店にも言えることです。人気店の繁忙期は今でも行列状態で、薦めたお店で「食べるのに何十分も並んだ」と御叱りを受けることも稀にあり、こんなことが常態化すれば函館観光のイメージダウンとなって、逆に国内客を中心に足が遠のくことにもなりかねません。

人口が減少する中、交流人口の増加によって地域経済を活性化させることにはもちろん大賛成で、伸びしろのある外国人観光客がもっと増えてくれなければ、大量供給されるなか我々宿泊業は生きてはいけません。しかし、このまま無秩序に宿泊施設建設を認め、入込を増やすことだけを考えていては、世界の観光先進都市のようにオーバーツーリズムが現実になるかもしれません。

若松埠頭が整備され、クルーズ船が市街地近くに停泊できるようになった函館ですが、世界を代表する観光都市のベネチアやアムステルダムでは、クルーズ船の受入を制限したり、停泊する場所を市街地から遠ざけることも計画されているようです。降りる人の数ほど街にお金が落ちず、市民の不満の声の方が大きくなっているとのことです。また、観光地によっては１日に訪れる観光客の数を制限したり、市街地での民泊を禁止しているところもあるようです。

もちろん、街に観光客が来なくて困るより、多すぎるくらいの方が良いのでしょうが、繁忙期の受入体制は、この街の将来のためにも検討すべき時に来ていると思います。

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